入会審査ではどんなことが調べられるの?信用情報や在籍確認について

入会審査ではどんなことが調べられるの?信用情報や在籍確認について

クレコレ株式会社
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クレコレ株式会社
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入会者の“個人信用情報”を調べられる!

「信用情報」といわれるとドキっとしますが、あの人は信用”できる”とか”できない”といった話とは、ちょっと違います。

カンタンに言ってしまうと“お金の実績・経験”を調べられます。

  • 「今までにお金を借りて、返せなくなったことはないか?」
  • 「ケータイ料金や家賃をちゃんと払っているか?」

こうした1人1人の“お金の動き”を記録しているのが「個人信用情報センター」。

クレジットカード会社は、ここの記録を照会して、あなたの審査に役立てています!

審査で調べられる項目

具体的には、こんなことがチェックされます。

  1. 年収
  2. 職種、業種
  3. 就業年数
  4. 家族構成
  5. 現在の借入状況
  6. 過去に滞納があったかどうか
  7. 職場への在籍確認(電話)

など。

申込み時の申告以外に、個人信用情報センターで照会、電話で確認…といった方法で調査がおこなわれます!

電話が職場にかかってくる?在籍確認とは

あなたの職場に電話が掛かってきます!在籍確認電話、略して「在確」と呼ばれたりします。

目的は「あなたがその職場に勤めていることを、確認するため」です。

それ以外の目的は一切ありません。

「●●さんはいらっしゃいますか?」コレに「はい」と答えるだけです。

自分が不在のときに在確電話が掛かってきた場合

職場の方に、あなたが在籍しているかを確認されるので、大丈夫です!

在確電話を誰も取れなかった場合

2~3回ぐらい、カード会社が掛け直してきます。

「何時頃になら出れるか」を事前に伝えておくと、すれ違いを避けやすくなりますよ!

クレジットカードの審査に落ちない方法は?

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それは…ありません!!

審査基準はケース・バイ・ケースでカード会社が個別に判断するので「確実な方法」というのはないです。

とはいえ、“普通カード”なら、入会資格を満たしていれば、だいたい審査に通ります!

「審査」というと、ちょっと厳しい雰囲気もありますが意外とすんなり通るので、まずは普通カードから申し込んでみましょう!

審査に通りやすくするために気をつけておきたいこと

クレジットカードの審査に通りやすくする方法は、そんなに難しくありません。

【1】家賃やケータイ料金を滞納しない

家賃保証会社と契約している場合、家賃の支払い状況も個人信用情報に記録されます。

家賃を滞納したり、支払いが遅れると、その記録も残ってしまうので審査に不利になるんです。ケータイ料金も同じです。

【2】キャッシングやカードローンもきちんと返済する

かんたんにお金を借りられる、キャッシングやカードローン。

こちらも利用した場合、遅れずに返済していきましょう!返済実績もきちんと個人信用情報に記録されます。

審査に落ちても、クレジットカードを作るチャンスはある

「クレジットカードの審査に落ちた=もう一生カードは持てない」ではありません!

チャンスはまだまだあります!

審査に落ちた場合の再チャレンジの鉄則

カードの審査に落ちてしまったら、

『6か月以上待ってから、別のカードに申し込む』。

これが鉄則です。

  1. 「審査に落ちた」記録が、だいたい6か月ぐらいで抹消されるため
    審査に落ちると「審査に落ちた」という情報が、個人信用情報に記録され、他のカード会社とも共有されます。
    この記録があると、他社の審査でも大幅に不利になります。
  2. 審査基準は、会社によって微妙に違うため
    A社で落ちたから、B社もC社もダメ…ということではないです。
    A社で落ちた場合、もう一度A社カードに挑戦するより、B社、C社に申し込んだほうが、審査に通る確率は高くなります。

クレジットカードの審査に必要な書類

クレジットカードの申込みに必要な書類は、基本的に「本人確認書類」だけです!

本人確認書類とは…

  • 運転免許証
  • 健康保険証
  • 住民票の写し
  • パスポート
  • 住基カード(写真付き)

などなど。

どれか一つを用意しておけば大丈夫です!

他の書類が必要になるケース

次のような場合は、本人確認書類に加えて、ほかの書類も必要になります。

法人カードを作るとき

自営業の方なら「収入証明書」が必要になります。

会社法人(株式会社など)の場合、「履歴事項全部証明書」「印鑑登録証明書」が必要になります。

ネット申し込みで記入した住所と、書類の住所が違っている場合

あまりないケースだと思いますが、ネット申し込みで記入した住所と、本人確認書類の住所が違っている場合、“住所が確認できる書類をもう1枚”提出を求められることがあります。

これは、公共料金の支払いの領収書などで大丈夫です!

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